仙川アヴェニュー・ホール “ヴェ・クヮント・オ・・・・・・” | -CAPO- | 

夜明けの仙川アヴェニュー




 2009年7月より貸ホールとして多くの皆様にご愛顧いただき、多方面より高く評価いただいて参りましたが、2014年8月をもって仙川アヴェニュー・ホール“ve quanto ho......”は閉館することと相成りました。ご予約者様とその関係者の皆様に混乱を招きましたことを、深くお詫び申し上げます。
 当館ご予約のお客様には、下記のように対応させていただいております。




 閉館後、電子メールと郵送書類の両方で、順次ご返金手続きについてご案内させていただき、問題なく受理された方へは、即日ご返金させていただきました。仮予約のお客様には、頭金等のお預かり金全額と、お振込時に要した振込手数料の合計額をお振込させていただきました。本契約のお客様には、ご相談の上、ご納得の形でご対応させていただきました。また、本契約・仮予約どちらのお客様にも、ご要望があれば、同等の近隣ホールをなるべく同日同時間帯でお探しし、ご予約のサポートをさせていただく方針で対応させていただきました。
 なお、事実に反する情報をインターネット他で流布された方には、併せて訂正・削除などをお願い致しました。




 何らかの事情で、ご返金に関する手続きをされていないお客様のために、電話、電子メール、郵送(転送による配達)での連絡手段を継続しております(電話番号は閉館後3年間で廃止)。ご返金のお手続きに関しまして、電子メールと郵送書類の両方でご案内させていただいておりますが、ご予約時にお渡しした書類に記載されております連絡先へご連絡ください。





 閉館が突然であったことと、直近の催事予定に対する緊急の対応をする必要があったこと、閉館のご連絡を開始した後に電話が殺到して電話回線が通話中になっている時間が多かったこと、当館から順に実施していたご予約者様への電子メールが届いていない例があったこと等を理由として、事実確認がなされていない情報や正確でない情報などがインターネット上に発生しました。そして、それに興味を持った多くの人たちが、事実を知る当事者でないにも拘わらず、独自の判断で自由に表現を書き換え(多くの場合異なる意味に受け取られる内容へと変貌し)、あたかも事実であるかのように空想上の情報を雄弁に書き加え、そしてそれらを事実に見立てて批判を盛り込み、周囲に興味を惹く内容へと演出して再配布していったようです。その結果、事実と根本的に異なる情報がインターネット上に定着していき、有名な音楽家や、有名な音楽系企業の運営するブログ・サイトにまで、噂に基づく情報が事実として書かれる例が見受けられておりました。

 後に、徐々にそれが事実とは異なっていたことが知られるようになってからも、正義感を持って訂正する者は現れず、徐々にこっそり削除されていき、インターネット上からみるみる姿を消していきました。これは、現代のSNS特有の社会現象と言えるでしょう。特に実名を用いて、実際に交友関係のある人々と交流しているSNS上では、自らの言動の過ちを訂正したり謝罪したりするということは、恥じらいの感情の方が正義に勝ってしまうことが多いのでしょう。しかし、本当にそれで良いのでしょうか。インターネット上に広がる「フェイク・ニュース」は世界的に社会問題化されていますが、その形成に加担した全ての人が罪に問われ得る可能性を理解して、下記の慎重さと配慮を常に持つ必要があります。

  • 信頼し得る公式な情報源の確認できない情報は、再配布(シェアやリツイートなど)しない。その情報を、他でもない自分が再配布しなくてはならない理由やその社会的役割を自問自答する。また、友人知人の情報ならば正しいというような、正当な理由のない固定観念は持たない。
  • 詳細を知らない情報に対して、理由なく表現を独自に書き直したり、情報を付加したりして、元の情報から改変しない。
  • 自分が情報を配布する場合には、文法や漢字など、日本語としての表現にあらゆる正確性を徹底する。曖昧な表現、複数の意味に受け取られる可能性のある表現、事実とは異なる意味に受け取られる可能性の高い表現、誤解が発生しそうな表現はあらかじめ避け、意味が正しく限定される表現を選ぶことに努める。それができないならば、情報を軽率に発信しない。
  • 本当に事実であることが判明するまで、不確かな情報に批判するのを待つ。(批判が筋違いだった場合、恥ずかしい思いをするだけでなく、不当な名誉毀損になる場合もあるという責任を自覚しておく。)
  • 自分の配布した情報が間違いであったことに気づいたら、すぐに対応する。こっそり削除しても、既に自分が配布した情報を読んだり再配布した人に気づかれないことが多く、誤解が独り歩きしたままインターネット上に取り残されてしまうため、古い情報そのものに新しい情報を付記して拡散し直すなどの工夫が必要である。

 インターネット上の噂と事実との相違点については、別ページにて具体的に情報公開しておりますが、事実の概要は下記となります。事実でない情報を流布している方には、自主的な訂正、削除、謝罪を求めます。事実でない情報を独自に書いて流布した方だけでなく、事実でない他者の情報の再配布(シェアやリツイートなど)をした場合でも罪に問われ得ます。感動を創出する音楽業界で、同業者同士が法的に罪を問わなくてはならない状況になることを当館は望みません。

  • 閉館は経営破綻によるものではなく、ビル側の意向による退去であった。それは、余裕をもってあらかじめ決められていたものではなく、想定しない突然の展開であった。
  • 当事業主は旧来より貸ホール業以外の複数の事業を近隣の別ビルにて展開しており、閉館後も業務は継続している。当館用の電話と電子メールでの連絡は旧来のまま継続しており、それら連絡手段が不通であった期間は一切ない。
  • 閉館後、ビル側が配達業者に対して、配達物は差出元へ返送するようにとの貼り紙を独自の判断で掲示していたことが後で判明したが、郵送物は転送によって別ビルの事務室へ旧来より途切れず配達されており(郵便局にも確認済)、郵送物を当館が差し戻してご返金の手続きを放棄したという事実はない。
  • 返金処理は、手続きの書類が問題なく受理されたお客様に即日実施しており、不測の事態が起きない限り、返金すべき資金が足りないということはない。
  • お客様への対応を放棄して、閉館後に失踪した者がいるという事実も期間もなく、旧来よりあった近隣ビルの事務室にて事業を継続しており、誠意をもって、できる限りの対応に努めさせていただいた。なお、当館は公共ホールではなく、事業主は館長であることから、ピアノをはじめとする物品はあくまでも館長個人の資産であり、閉館後それらを不当に持ち出したという事実はあり得ない。
  • 当館に資金がなく、返金できず法的に訴えられたという訴訟は1件も存在しない。
  • ご予約の内、4件のみ「本契約」となっていたが、それ以外の全てのお客様は「仮予約」の状態で、正式な「本契約」には至っていなかった。(催事の告知や印刷など、本格的な開催準備を開始する前に、「本契約」に関する手続きをしていただくよう注意喚起していたが、個人での催事主催者様が大半であったため、催事開催日直前まで当館との事務手続きが完了していない例が非常に多かった。)
  • 事実に反したインターネット上の誤情報の発端は石井真紀氏によるものと客観的に認定され得る(石井真紀氏は当館の契約者ではなく、別の予約者による催事への出演予定者であったため、当館と直接的に連絡をとっていなかった)。当館館長が、共通の知人を介して石井真紀氏へ、インターネット上の投稿情報が根本的に事実と異なる点を初期の段階で指摘したため、その時点で、削除・訂正されるべき状況にあった。しかし、石井真紀氏がインターネット上に流布していた情報は事実から乖離しており、自身により情報の拡散が広く呼びかけられていた経緯から、もしその根本的な間違いを訂正すれば、インターネット上に広がった情報が覆り、石井真紀氏の信頼がインターネット上で広く疑われる状況にあった。よって、石井真紀氏は発端となった公開情報の間違いを認めることなく、継続して誤情報を公開したまま、当初の騒ぎをうやむやにし(一部は後にこっそり訂正・削除されたが後日談はないため騒ぎの行方が不明のままとなっている)、それらを数年間にわたり放置している。
  • 石井真紀氏が「被害者の会」を立ち上げようとした事実がインターネット上に存在するが、当館は、同会や石井真紀氏からによる直接の連絡も交渉も一切受けたことはなく、対応した事象も存在しない。しかし石井真紀氏はインターネット上で、自身の活動によって状況が変わったかのように報告しており、当館としては非常に奇妙に感じてきた。石井真紀氏は最初の段階で事実をよく確認せぬまま、まるで当館に連絡する方法がなく、館員は行方不明で、返金されないかのように決め付け「被害者の会」を立ち上げようと呼びかけたようであるが、実際には、電話、電子メール、郵送で連絡手段が止まっておらず、直近のご予約のお客様から順に既にご返金手続きが進められていたことから、石井真紀氏による一連の情報や活動計画は確認不足と事実誤認による大きな早合点と言え、「被害者の会」なる存在の必要性もない状況にあったと言える。
  • 閉館の要因のひとつとして、当館の過去の利用者が、当館の契約内容に反してピアノの内部奏法(弦を手で直接触る奏法)を実施したため、当館と長期にわたる争いが続いていた事実がある。その契約者は後にFacebook上で、当館に対する不買活動を展開しており、更に、異常な営業妨害や脅迫行為を繰り返していた。また、その関係者が、地主がビル内で経営する自前のビル管理事務所へ乗り込んできたこともあり、その結果、地主と当事業者側との関係が悪化した。一連の影響で、地主に別テナントとの契約を決断さたと理解され得る。



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